インターネットインフラの発達などにより、「在宅ワーカー」は近年増えている。
「在宅ワーカー」と一括りに呼べるが、彼ら・彼女らの仕事内容は様々だ。ライター、デザイナー、動画編集者などなど、特にクリエイターなどは在宅ワーカーとして働きやすい。
しかし、在宅での仕事が難しい働き方もある。その一つとして、「コンサルティング」の分野が挙げられるだろう。もちろん中には、リモート（在宅）勤務できるコンサルタントもいるかもしれない。
コンサルタントといえば、在宅で働くイメージは一昔前までは皆無だった。
この記事では、コンサルタントの今後の働き方について未来予想をしていこう。
目次
20XX年、在宅ワーカーがコンサルタントの仕事を奪っていく
2023年在宅ワーカーがコンサルタントの仕事を奪っていくという観点だが、コンサルタントという仕事の主軸を、仕事に対してのアドバイスや指導を行う専門家であると仮定した場合、２０２３年にコンサルタントの在宅ワーカーがコンサルタントの仕事を奪うことは十分考えられる。
このことについて、もう少し深掘りをしていこう。
【そう思ったきっかけは？】
まず、経営コンサルタントやweb系ITコンサルタントの在宅勤務における職業の募集だが、無料情報求人誌のindeedで、おおよそ１万5千件もの在宅コンサルタントの募集がある。
これは人材を確保する側から見れば、在宅で仕事をして貰うことが出来るよう、環境を整えていることが見てとれるのだ。
その上で企業が募集している人材を見てみると、引退したシニア層の方でコンサルタントの仕事をしていた、という条件で多く募集している。
このことについて分析すると、経験上ではあるが、私の場合雑誌の編集業務であるため指導を行うことが出来る人物として該当するのがシニアの方で、いわば即戦力になる人物を在宅で囲い込むというのがコンサルタントの仕事を奪うことなのだと結論付けすることができる。
【誰がどんなことで困っているの？】
コンサルタントの課題は主に実績である。
若い世代の方に経営のアドバイスや助言を求めて、正確な専門家のような意見が貰えるかどうか、という点が現在におけるコンサルタントの課題だと考えているわけだ。
つまり若い人材を育てようにも、実績がある年配の方を確保しなければならないわけだが、問題はシニアの方の健康状態を鑑みると会社まで来ていただき出社と言う形で仕事を行えるかと言う問題だ。シニアの方でリタイアしたコンサルタント経験者の健康状態が悪い場合、若い世代の指導教育を行うには不適切であるという問題が起きる。
【だからこうした方がいいんじゃないか？】
そこで解決法としては、リモートによる在宅のコンサルタント業務というわけだ。
リモートであれば場所を選ばず、パソコンやスマートフォン端末を利用することで、コンサルタント業務に準したことがある熟練のシニアの方を招き入れることが出来ると結論付けた。
方法については、パソコンやスマートフォンから仕事を受け持つという手法である。
スマートフォンの場合、固定電話化するアプリを使用すれば電話オペレーターのように固定電話からコンサルタント業務についての質問の他、業務改善法などのアドバイスを行える。
テレビ電話タイプを希望する場合であれば、Skypeなど様々なアプリから、第３者となるコンサルタントの方に相談を行う物に対してアプローチが可能である。
パソコンについてはすでに様々なソフトウェアがあり、Webカメラなどもあるため、円滑にアドバイスを行うことにおいては優れていると結論付ける。
【なぜそう考えるのか？】
何故そう思うか、それはシニアのスマートフォンの普及率とアプリ普及率に関する統計を見て感じたからだ。
まず普及率について、２０１２年におけるスマートフォンの普及率はたった１２％程度がシニアの方の普及率で、この研究はMMD研究所が公表しており、そこから年数が経過し２０１９年に至ると普及率は６８％と高くなっている。
つまり、お年寄りの方がスマートフォンのような端末を扱わないというのは、統計的に見ると異なることを指している。
次にアプリについて、シニアの方に最も普及しているアプリはインターネットで情報を調べることが最も高く、その中からお仕事で使用されているものがインターネット及びLINEである。このLINEの普及率もかなりシニアの方には高く７０％の普及率を誇ってる。
この統計もMMD調べになるのだが、このことから判断するにシニアの方でもスマートフォンやパソコンに関しては、お仕事をする上で利用している端末であるため、仕事に使用できるツールとしていかにうまく普及させるかによってコンサルタント業務を在宅または外出先で担うことが出来るのではないかと結論付けた。
なお、私個人としては２０２３年よりも早くにシニア層が、簡単に在宅ワークが可能な環境が整えば仕事を奪う時期は早まるのではないかと考えている。今はまだ、シニアに限らず在宅ワークに参加するためのツールが不足しているというのが私個人の見解なのだ。
在宅ワーカーが増える今後
インターネット環境が普及すれば、自然と在宅ワーカーが増えるだろう。
今でこそ在宅で仕事をする人は多い。
しかし、リモート対応していない業種などがあることは事実であるため、まずは環境の整備が一番の課題となるだろう。
